世界最大級の北京モーターショーが4年ぶりに開幕しました。中国で新エネルギー車の価格競争が激化するなか、日系メーカーも中国IT企業との協業を発表するなど巻き返しを図ります。

　モーターショー入り口の一番目立つところに展示されているのは、中国のスマホメーカーが販売を開始した新エネ車です。

　中国市場では、国内外の自動車メーカーがEV（電気自動車）など「新エネルギー車」の分野でしのぎを削っていて、価格競争が激化しています。

　25日に4年ぶりに開幕した北京モーターショーには約1500社が出展し、最新のモデルを公開しました。

　中国メーカーでは、日本市場でも攻勢を強めるEV最大手のBYDのほか、3月にEVを発売したスマートフォン大手「小米（シャオミー）」のブースには多くの注目が集まりました。

　「小米」の雷軍CEOは、今回は出展していないアメリカのテスラを引き合いに「謙虚な姿勢を持ってテスラに学ぶ必要がある」と話し、より良い車づくりへの意気込みを強調しました。

　一方、日系メーカーも中国のIT企業と協業を発表するなど、中国市場での巻き返しを図ります。

　トヨタは、中国IT大手「テンセント」との業務提携を発表しました。

　具体的な内容は公表されませんでしたが、AI技術や車内娯楽などの分野で協業を検討するということです。

　日産も中国のインターネット検索大手「百度（バイドゥ）」と協業の検討を開始すると発表したほか、ホンダも中国IT企業の「アイフライテック」の音声認識技術を採用するなど、変化の早い市場に対応するとしています。

　また、マツダは中国市場の特徴を踏まえたうえで、ターゲットに合わせた事業展開をしていく考えを示しました。

マツダ　毛籠勝弘代表取締役社長 「この5、6年で大きく変わったなと思うのは、中国のお客様というのは中国の技術とか商品とか、そういったものに非常に信頼を寄せている、自信を持たれている。特に今の若い層を中心に自分の国の商品・技術を使おうという気持ちが非常に強いように感じます」

　毛籠社長は、パートナーシップを結ぶ中国メーカーの長安汽車と協力し、「反転攻勢にチャレンジする」と意気込みを語りました。