健康を損なう最も大きな要因は「ストレス」と答えた人が20年間で3倍に増えたことが厚生労働省の調査で分かりました。

　厚労省は今年度の「厚生労働白書」で、近年増加傾向にあるこころの不調を巡る意識調査の結果を公表しました。

　調査は全国の20歳から89歳の人を対象にアンケート形式で行われました。

　その結果、心身の健康状態を損なう最も大きな要因は「ストレス」と答えた人は2004年の調査の5.0％から3倍に増え、15.6％に上りました。

　こころの健康状態についてはおよそ2割の人が「よくない」「あまりよくない」と答えていて、年代別にみると40代が最も多く27.3％、次いで30代が27.2％でした。

　一方、67.3％の人が「同居の家族」がこころの健康に良い影響を与えていると回答しています。

　このことから厚労省は、一人暮らしの人やこころの不調を抱える人が人との「つながり」を持つことを政策などを通じて後押ししたいとしています。

　また、こころの健康が損なわれることは誰にでも起こり得るとして自分や周囲の人のこころの健康に向き合い、相談や通院をためらわないことが重要だとしています。