東日本大震災で住宅の被害を受けた人と受けなかった人では、死亡率などに違いが見られなかったことが分かりました。

　東北大学と岩手医科大学の研究グループは、東日本大震災で住宅に被害を受けた人は「長期的なストレスで死亡リスクが高まる」という仮説を立て調査を始めました。

　宮城県と岩手県の約６万人を平均で６年半追跡し、全壊や大規模半壊など被害の程度ごとに死亡者数との関連を分析しましたが、住宅の被害があった人と無かった人の死亡率に大きな差はなく、関連は認められなかったということです。

　理由について研究グループでは、宮城県と岩手県の自治体や医師会などが住宅に被害を受けた人たちへ積極的にケアを行ったことが死亡リスクの低減につながった可能性があるとしています。